日経225オプションの応用編

インターバンク外国為替市場では、直物市場とスワップ市場が、存在し、先物市場は存在しません。スワップ取引とは、「受渡期日の違う為替の売りと買いを同時にする取引」のことをいいます。
スワップ取引には直物と先物のスワップ(直先スワップ)取引と先物と先物のスワップ(先先スワップ)取引があります。買い(売り)と3カ月先の為替の買い(売り)スワップ取引は、売為替と買為替の取引を同時にする取引ですから、売相場と買相場の差額で取引することになります。
その価格差をスワップコストといいます。先物相場が直物相場より安い場合をディスカウントといい、逆に先物相場が直物相場よりも高い場合をプレミアムといいます。
ドルのままで運用するよりは9ドルも利息が少なくなってしまいます。すなわち、同レートで直物為替を売り、先物為替を買うスワップ取引をすることは最初から不利な取引ですから、その取引に応じる人はいません。
したがって、直物相場と先物相場が同レートのスワップ取引は成立しません。では、直先スワップ取引が成立する条件は何でしょうか? それは先物の相場が直物の相場よりも金利差(10%-1%=9%)分だけ安くなることです。

すなわち、スワップ相場は直物よりも先物が安いディスカウントになります。外国為替保証金取引(F叉)ではこのスワップコストをスワップポイントといいます。
現在、ドルやユーロなどの外貨の金利は日本円金利よりも高いので、外貨の買いポジションを翌日まで持ち越しますと、翌日受渡しの外貨を売り、翌々日受渡しの外貨を買うスワップ取引をすることになりますから、その価格差を受け取ることになります。インターバンク外国為替市場の参加者は、為替取引の当事者である銀行の為替ディーラー一、為替取引の仲介をする為替ブローカーです。
時々、通貨当局の日本銀行をはじめ各国の中央銀行が参加します。銀行で通貨売買を業務としている人を外国為替ディーラーといいます。
為替ディーラーは、銀行によって違いますが、一般的に、カスタマー・ディーラーとポジション・ディーラーに分けられます。カスタマー・ディーラーは、顧客の為替取引注文を受け付け、その注文をポジション・ディーラーにつなぎます。
ポジション・ディーラーはレートをカスタマー・ディーラーに提示します。顧客が提示されたレートで為替取引をすると、ポジション・ディーラーがその為替ポジションに対して責任を負います。
ディーリングで勝ち続けることは銀行のディーラーでも難しいことです。ディーラー全員が儲けることができるわけではありません。
損を出すこともあります。不良債権処理を優先課題としている銀行が儲かるか損するかやってみなければわからない外貨ディーリング業務を収益部門としてカウントできないのは当然のことと思います。
それだけディーリングで確実に収益を上げ続けることはプロでも難しいことなのです。外国為替ブローカーは銀行間の外国為替売買の仲介を行う会社で、財務省から許可を得た特殊金融機関です。
外国為替市場がオープンしました。以降為替ブローカーは、外国為替市場の発展に大きな役割を果たしてきました。
銀行が自分の希望する金額/相場で取引してくれる銀行を探すためには、複数の銀行に電話して取引ニーズがあるかどうかいちいち聞いてみなければなりません。また、為替ディーラーは常にいくらで取引されているかの実勢相場を知らなければなりません。

情報通信機器が発達していなかった為替ブローカー経由のみに限定されていたといっても過言ではあります。その情報が逐一為替ディーラーに還元されますので、各銀行の為替ディーラーの情報が一元化されます。
為替ブローカーは取引を仲介する役割のほかに、為替ディーラー達に、相場実勢を逐一伝えることにより、情報の一元化をはたす役割を担っています。その報酬として売りと買いの双方の銀行から手数料(ブローカレッジ)を徴収します。
ニクソンショックの後、為替市場がドル売一色になりました。日本銀行がドル買支えを行いましたが、それにも限界があり、市場を閉鎖したときがありました。
市場閉鎖は通貨当局がブローカーに対して、為替売買の仲介しないようにと通達を出すことで実行されます。外国為替は取引所取引と違い相対取引ですから、非常時には、このように提示相場に大きなレート差があります。
このときほど為替ブローカーの存在のありがたさを感じたことはありませんでした。各国の中央銀行は、外国為替相場が経済の実態を反映してないと判断したとき、または相場が乱高下し自国経済または世界経済に悪影響を及ぼすおそれがあると判断したときに、相場の過度の行過ぎに対処するため為替売買を行います。
これを中央銀行の市場操作(市場介入)といいます。中央銀行が市場介入する場合は、相場の大幅な変動を調整するために行うスムージングオペレーションと、相場の方向性を意図的に変える押上げ(または押下げ)介入があります。
中央銀行が繰り返し協調介入を行った結果、1985年2月に263円まで上昇したドル相場が、1986年8月には152円と100円以上も下落しました。水準訂正までいかないのをみて押上げ介入を実行しました。
1995年8月には日米独の中央銀行が協調して介入を行った結果、1カ月間で1ドル88円から99円まで10円以上もドルが上昇しました。翌9月に100円台を回復したドルは、8年以上経過した現在(2004年3月)まで、再び100円を割り込むことはありません。
市場介入は単独あるいは協調して行います。最近の介入は、日本銀行が単独で、ドル買い介入をしています。

協調介入はユーロが短期間大幅に売られた2000年9月22日にヨーロッパ中央銀行(ECB) が連邦準備銀行(F郎)と日銀と協調して介入を行ったときまで遡ります。そのとき、介入後数分で1ユーロ=92円台から96円台に4円も跳ね上がり、その後ユーロは上昇トレンドに転じ2003年5月には140円まで値上がりしました。
このように協調介入は相場のトレンドを変える効果があります。外国為替市場は、時差の関係でニュージーランドのウェリントン市場から始まります。
オーストラリアのシドニ一、東京、香港、シンガポール、フランクフルト、パリ、ロンドンと次々と市場が聞き、ニューヨーク市場が最後に聞きます。ニューヨーク市場が終わるとその日の外国為替市場は終わりとなります。
すでに翌日のウェリントン市場が始まっていますので24時間眠らない市場といわれています。ら午後3時半までと時間的な制限がありました。
当時は、東京外国為替市場の始値、終値、高値、安値が新聞紙上でも報道されていました。外国為替取引が自由化された今では、為替取引時間の制限も撤廃され、24時間いつでも取引をすることができるようになりました。
したがって、為替ディーラー達は、東京市場だけでなくロンドン市場でもニューヨーク市場でも取引が可能です。このように、外国為替市場は世界のどこの市場でもできる地球規模の巨大な市場になりました。
東京外国為替市場とは、いまでは、主に日本のディーラー達が取引する時間帯の概念的な市場にしか過ぎません。保有する外貨残高のことを為替持高(為替ポジション)といいます。

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